リョービグループは、社員一人ひとりが心身ともに健康に働くことができる環境づくりに取り組んでいます。
リョービグループ健康宣言
リョービグループは、社員が心身ともに健康で、それぞれの個性や能力を最大限に発揮することが、社員の幸福、企業の発展につながると考えています。
企業理念にある「健全で活力にみちた企業」として発展・成長し続け、社会に貢献していくため、グループが一体となって、社員とその家族の心身の健康保持・増進を推進し、健康でいきいきと働くことができる環境づくりに取り組んでいきます。
1. 社員一人ひとりの健康に対する意識を高め、社員自らが疾病予防や健康の保持・増進に取り組むことを積極的に支援します。
2. 安全・健康を最優先に考え、すべての社員が安心して働ける環境、いきいきと働ける職場づくりに努めます。
2018年9月
リョービ株式会社
代表取締役社長 浦上 彰
健康経営の取り組み
健康経営推進体制
リョービグループでは、リョービ株式会社の代表取締役社長を委員長とした統括安全衛生委員会の下に「心とからだの健康推進部会」を設置し、各事業所の安全衛生委員会や労働組合、健康保険組合などと連携しながら、社員の健康保持・増進に取り組んでいます。
健康経営戦略マップ
健康経営で解決したい課題を明確にし、その課題を解決するための取り組みと期待する効果のつながりを整理し、健康経営に取り組んでいます。
具体的な取り組み
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健康診断・保健指導の充実
・定期健康診断100%実施
・健康診断後の精密検査受診率の向上
・特定保健指導の積極的な推進（対象者全員、業務時間内に社内での実施）
・リスク保有者および若年層への保健指導の実施
・任意がん検診（乳がん検診、子宮頸がん検診、PSA検査、
胃部内視鏡検査など）の実施、費用全額会社負担 - 生活習慣の改善
・運動機会の促進（ウォーキングイベント、運動イベント）
・社員食堂での健康メニュー提供、カロリー・塩分等の表示
・食生活、飲酒、睡眠等に関する情報提供
（健康イベント、動画研修、健康通信など）
・禁煙治療費、禁煙補助薬購入費の補助 - メンタルヘルス対策
・ストレスチェックの実施、高ストレス者へのケア
・メンタルヘルス教育の実施
（セルフケア研修、ラインケア研修、ハラスメント研修）
・社内相談窓口の設置（産業医、カウンセラー、保健師など）
・外部カウンセリングサービスの導入
（対面、オンライン、電話、メールなど）
・職場環境改善（いきいき職場づくり）の取り組み
・職場復帰支援プログラムの策定・実施 - 労働時間・休暇の適正化
・所定労働時間の削減、ノー残業デーの設定、残業パトロールの実施
・年次有給休暇の取得促進
・長時間労働者への産業医面接および事後措置 - 安心して働ける環境づくり
・出産・育児と仕事の両立支援
（男性社員の育児休業取得の促進、柔軟な勤務制度など）
・介護と仕事の両立支援（介護休業や介護休暇、柔軟な勤務制度など）
・治療と仕事の両立支援（基本方針やガイドラインの作成・周知、
相談窓口の設置、職場復帰など）
・感染症予防対策（インフルエンザ予防接種の社内実施、費用補助）
・家族の健康管理支援
（配偶者健康診断費用の補助、カウンセリングサービス利用など）
生活習慣改善4つの指標
社員が心身ともに健康であるために、4つの生活習慣「食事、運動、睡眠、喫煙」の改善に取り組んでいます。
健康経営の最終的な目標指標
社員の心身の健康が業務パフォーマンスを向上させ、企業の発展につながると考え、次の3つを指標とし、健康経営に取り組んでいます。
| アブセンティーイズム （休職者割合）*1 |
プレゼンティーイズム （損失割合）*2 |
ワークエンゲージメント （偏差値）*3 |
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|---|---|---|---|
| 2023年度 | 1.22% | 36.1% | 47.4% |
| 2024年度 | 1.01% | 35.4% | 48.2 |
*2 WHO-HPQ（2023年度 回答者数：1,613人、回答率：98.4% / 2024年度 回答者数：1,596人、回答率：96.5％）
*3 エンゲージメントサーベイ結果（2023年度 回答者数：1,613人、回答率：98.4% / 2024年度 回答者数：1,596人、回答率：96.5％）
具体的な取り組みに関する指標
| 2020年度 | 2021年度 | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 | 2025年度目標 | |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 定期健康診断受診率 | 100.0% | 100.0% | 100.0% | 100.0% | 100.0% | 100%維持 |
| 特定保健指導実施率 | 92.7% | 94.6% | 94.9% | 97.8% | 95.4% | 95%以上維持 |
| ハイリスク者保健指導実施率 | 100.0% | 100.0% | 100.0% | 100.0% | 100.0% | 100%維持 |
| ストレスチェック受検率 | 99.0% | 98.6% | 98.3% | 98.4% | 96.5% | 98%以上 |
| 年次有給休暇取得率 | 51.0% | 59.6% | 68.7% | 70.8% | 68.5% | 60%以上維持 |
| 所定外労働時間（月平均） | 13.2時間 | 17.2時間 | 15.0時間 | 18.6時間 | 17.8時間 | 20時間以下維持 |
取り組みの結果に関する指標
| 2020年度 | 2021年度 | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 | 2025年度目標 | |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 定期健康診断後の精密検査受診率 | 71.8% | 86.0% | 83.5% | 87.7% | 84.9% | 85%以上維持 |
| 肥満者率（BMI≧25.0） | 32.2% | 31.7% | 31.2% | 30.5% | 32.6% | 30%以下 |
| 喫煙率 | 29.2% | 28.4% | 28.5% | 28.0% | 26.9% | 26%以下 |
| 運動習慣のある社員の割合 *1 | 36.4% | 36.4% | 39.6% | 28.8% | 27.7% | 30%以上 |
| 睡眠が良好な社員の割合 *2 | 44.9% | 39.6% | 42.3% | 48.7% | 50.1% | 51%以上 |
| 高ストレス者の割合 | 12.6% | 13.9% | 14.8% | 9.8% | 9.8% | 9%未満 |
| 平均勤続年数 | 18.5年 | 19.0年 | 19.0年 | 19.1年 | 18.6年 | — |
| 平均年齢 | 42.7歳 | 43.1歳 | 43.1歳 | 43.1歳 | 42.7歳 | — |
*2 2023年度より「睡眠で十分に休養がとれている」社員の割合。2022年度までは「自分に合った睡眠時間がとれている」社員の割合。
心とからだに関する教育・研修の実績（2024年12月期）
| 実施内容 | 実施方法 | 参加人数/対象人数 |
|---|---|---|
| セルフケア研修 | 動画 | 1,201人/1,671人 |
| ラインケア研修 | 動画 | 417人/476人 |
| 新入社員 心とからだの健康講座 | 集合 | 48人/48人 |
| 新任監督者 メンタルヘルス研修 | 集合 | 19人/21人 |
| 課長向けワークショップ（組織改善） | 集合 | 24人/24人 |
| 女性特有の健康課題 | オンライン | 41人/1,681人 |
| 大人のためのがん教育 | オンライン | 85人/1,684人 |
| 適正飲酒 | 動画 | 1,404人/1,691人 |
Teamがん対策ひろしま
広島県のがん対策の⼀環である「Teamがん対策ひろしま」に参加し、社員のがん検診受診率向上への取り組みや、がんに罹患した社員の⽀援を強化しています。
取り組みの詳細については、広島県ホームページの「Teamがん対策ひろしま」特設サイトをご覧ください。
治療と仕事の両立支援
がんや脳卒中、心疾患、糖尿病、肝炎、その他難病など、反復・継続して治療が必要となる疾患を抱え、治療をしながら働き続けたいという社員を支援するため、社内に相談窓口を設置しています。
治療と仕事の両立支援 基本方針
リョービグループでは、社員が心身ともに健康でいきいきと働ける職場環境づくりが大切だと考え、健康経営やダイバーシティの推進に取り組んでいます。 社員が病気の予防や健康の保持・増進に取り組むことを積極的に支援するとともに、万が一、病気になっても働くことをあきらめず、安心して治療をしながら働けるよう、治療と仕事の両立を次のとおり支援します。
1. 治療をしながら働き続けたいという社員の気持ちに寄り添い、安全に安心して働けるよう一緒に考えます。
2. 業務によって病気を悪化させることがないよう、適切な就業上の措置や治療に対する配慮を行います。
3. 治療と仕事を両立することの大切さや難しさを社員全員が認識し、互いに思いやり支え合える職場づくりに努めます。
4. 病気による休業または休職する社員は、主治医の指示等に基づき、治療・療養に専念することとし、職場復帰に向けた復職プランを支援します。
5. 社員のプライバシーに十分配慮し、個人情報の保護に努めます。
社外からの評価
健康経営優良法人 2025
リョービ株式会社は、経済産業省と日本健康会議が進める、健康経営優良法人認定制度において、「健康経営優良法人 2025」の認定を受けました。
社員の健康課題を踏まえた具体的な取り組みなどが評価され、6年連続6回目の認定となりました。
